ROE(自己資本利益率)は株式投資で経営を判断するツールである3つの理由とは?

ROE(自己資本利益率)は、親会社所有者帰属持分利益率、連結自己資本利益率、親会社所有者帰属持分当期利益率、自己資本当期純利益率などと、呼ばれています。
有価証券報告書にはたいていの場合、自己資本利益率と記載されていますが、そうじゃない名称も記載されているので迷ってしまうところですね。

Return on Equityの略で、ROEと書きます。
Equityは自己資本や企業資産の持分などと訳されますが、onを見ると、企業の自己資本における利益、と読めます。
Equityという言葉は経済用語なのでなかなか馴染みはありませんが、要は企業に属する資本と考えればいいんではないでしょうか。

では、計算方法や株式投資の判断ツールとして優れている3つの理由などを見ていきましょう。

ROE(自己資本利益率)の計算式と概念

ROE(自己資本利益率)は、以下の計算式で求められます。

ROE(自己資本利益率) = 当期純利益 ÷ 自己資本 x 100

概念としては、株主資本(自己資本)を使って、どの程度の税引き後の当期純利益を上げたのかを見る指標です。
ROAはその会社の資本全体を使った収益率を判断したもので、他人資本も含めているため、株主資本(自己資本)での収益率が分かりません。

いずれにしても儲けていればそれでいいか、というと、ちょっと違います。
株主目線で言えば、株主資本(自己資本)で設けを大きくしてくれる企業の方が、投資したくなる企業だからです。

ROE(自己資本利益率)がわかり易い分析ツールである3つの理由

ROEは有価証券報告書にも数値が記載されるので、わりと手軽にアクセスできます。
またヤフーファイナンスや証券会社の株価情報サイトなどでも財務資料は出ていますから、過去の傘登って分析する際には活用できます。

ROEは、株主資本における利益率を算定できるので、とても便利です。
以下は、株式投資におけるROEの利点となる理由です。

理由1:株主の利益

株主は、企業活動における利益を見て投資を決めます。
ROAは総資本での利益率ですから、金融収益や営業外収益なども計算に含まれます。

一方で、ROEは企業の営業活動および営業外活動で得たすべての収益から税金を引いた純利益を重視します。
つまり、1株あたりの利益に相当する利益率となります。(厳密には内部留保も含めるのでそうとは言えないけど)

よって、自分が投資したらどの程度リターンが得られるのかを判断するには、とても簡単な分析ツールとなります。

理由2:効率経営の指標

経営の効率がいいのか悪いのか、企業の過去数年のROE推移と競合会社との比較を用いて分析すると、経営効率が分かります。
もちろん、経営効率を厳密に分析をしようとすると、他にも分析する項目があって、ROEだけでは原因の追及はできません。

とはいえ、一般的な歌舞伎式投資における個人投資家であれば、配当収入よりは株の売買によるキャピタルゲインが目的なので、株がどう変動するのかの判断として、ROEを使って分析をします。

ROEはこうしたざっくりとした経営効率の分析においては、簡便なツールとして有効です。

理由3:経営の目標

最近の上場会社の経営目標は、ROEを重視したものが増えてきました。
もっとも経営目標は、定量的なものもあるし、定性的なものあります。
定量的なものとしては、ROEを経営目標に掲げることで、仮に目標を達成できる経営を続けていれば、新株引受や社債の発行などで資本が集まりやすくなります。

株式投資の視点

株式投資では、投資家として対象となる企業を分析していくと、ROEが一番合理的な指標となります。
上述したとおり、株主資本(自己資本)を使ってどれだけ儲けて、どれだけ配当(株主への還元)できるのかが、株主にとって最大の関心事となるからです。

最近ではROEの数値目標を定めて、ROE経営なんていう企業もあります。
数年の推移で、ROEが徐々に上昇していて、しかも株価はまだ動いていないような会社をスクリーニングできたら、投資判断としてはGoですね。

とはいえ、ROEだけを判断材料にしていても、あまり意味はありません。
なぜならROEは公開情報なので、誰でもスクリーニングでアクセスできる情報だからです。

投資判断にはその他の指標を賢く絡めて、お宝となる株を発掘する分析が必要となります。

関連記事