マクロ経済の原則って変わっているの?

もう30年前くらいに大学で学んだ経済学理論は、かなり変容しているのだろうか?

経済学理論だけで言うと、その時々の政治状況で金融政策に反映される理論が変わってくるのは、戦後から現在までの流れを見ていると分かると思います。
例えば、ケインズ経済学のように積極的な財政支出による公共事業創出によって、景気に影響を与えることが是とされる時代が終わりました。

今でも公共支出は行われているのですが、これは国力を上げるための経済インフラ整備と、経済インフラの再整備に支出されている側面が強いです。
景気抑揚に対しては、今でも無駄な公共投資で現金を市場にばらまくのが効果的ですが、それでも以前よりはマネーサプライが加速しないとされています。
市場のプレイヤーが寡占化して、例えば数社で資本が留まってしまい、一般市民までその恩恵にあずかれず、バラマキの効果が薄れてしまったという仮説を大学時代に目にしたことがあります。

そこで政府の支出を最大化させる財政支出を基本とした経済政策から、市場に流通するマネーサプライ総量をコントロールして、景気抑揚につなげようとするマリタリズムが台頭してきました。
金融市場におけるマネーサプライをコントロールすることで、平たく言えば財政支出による赤字国債の発行を抑制して、政府の負担を軽くしながら、景気に影響を与える経済政策にしていこう、ということです。

とまぁ、ここまでは大学を卒業しても、概念的にはキャッチアップしているところですが、細かいところでのマクロ経済理論などはこれから学び直しが今後のテーマになりそうです。

ただ、マクロ経済学にある、「政府」「企業」「家計」の主体関係における各論理と事象についてはあまり変わっていないと思います。

経済学は所詮、風が吹けば桶屋が儲かる、を理論化したものです。
手元の事象が、遠くに離れた事象(距離的・次元的)と関係しているという繋がりを明らかにするのが経済学です。

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